AIで医療格差の是正に挑戦【アイリス株式会社（東京都中央区）】

2024年 4月 1日

新型コロナウイルス感染症やインフルエンザの検査ですっかりおなじみになった、細い綿棒を鼻の奥に押し込んで粘膜を採取する作業。アイリス株式会社は、喉の奥の画像を撮影することで疾病を判定できる技術を開発した。 喉の画像データをもとに開発されたAI（人工知能）が病名を判定する。同社がこの技術を用いて製品化したインフルエンザ検査機器「nodoca」は、AIを搭載した医療機器である。救命救急の医師からスタートアップ企業の経営者に転身した沖山翔社長は、「一人の医師ができることには限界がある。AIの力でそれを支援したい」と考え、同社を立ち上げた。一連の取り組みが評価され、沖山社長は中小機構主催の「第23回 Japan Venture Awards」（2023年12月）で科学技術政策担当大臣賞を受賞した。

離島での医療経験から起業を決意

沖山社長が起業を決意したのは、救命救急医や離島での医療活動に従事する中で、離島で人の命を預かることの深さに直面したからだという。「この島で医師は自分一人だけ。自分の判断が誤ればこの命は助からない。でも、すべての医療情報を勉強して習得するのは無理だ。医療に役立つ仕組みやシステムを考えていかなければならない」。そうした思いから、AIを活用して医療の地域間格差や個々の医師の経験値の格差を是正することを目指し、アイリスを設立した。

初期のインフルエンザ感染を検出

nodocaは、患者の喉を独自開発のカメラで撮影し、その画像データや診療情報をAIが解析してインフルエンザに感染しているかどうかを判定する。きっかけとなったのは、茨城県の内科医がたくさんの患者を診察する中から、インフルエンザに感染すると、喉に独特の形状の腫れ、インフルエンザ濾胞（ろほう）が早期の段階から発生することを突き止めたことによる。 沖山社長は論文でこの情報を読んで「これだ！」と思い、すぐさまその医師に連絡をとって開発に着手した。インフルエンザ濾胞は、ベテランの医師でも見分けることは難しい。そこで、AIへインフルエンザに感染した患者の喉のデータを読ませることで、ベテラン医師の匠の技をAIに習得させることを考えた。最初に取り組んだのは、喉の画像データの収集。喉の奥を撮影するのに適したカメラがなかったため、自分たちでカメラを開発するところから始めた。このカメラを全国の大学病院や医療機関に提供し、患者の喉の画像データを集める協力をあおいだ。結果として、約100拠点が画像データの提供で協力した。数十万枚もの画像データが集まり、「nodoca」の開発にこぎつけた。

コロナ禍で感染症の診断需要に変化

nodocaは2022年5月に厚労省から承認を得て、2022年12月に保険適用となり、そこから一気に普及が進んだ。24年2月末時点ですでに1000台以上が販売され、47すべての都道府県で検査が可能である。沖山社長は「開発した年が5年早かったら、普及は進まなかったかもしれない。コロナ禍で感染症に対する国民の意識が大きく変わったことが、普及を後押しした」とみている。

熱があって喉がはれている。これらは新型コロナ感染症、インフルエンザ、一般的な風邪の多くで見られる症状だ。ひと昔前なら、こうした症状がある患者がいても「風邪のようですね、熱さましを処方しましょう」で終わる医師もいた。しかし、ウイズコロナ時代に入るとこれらの症状はコロナなのか、インフルか風邪かを見極めて、それぞれに合った対処を講じる必要に迫られるようになった。nodocaがあれば、まずインフルエンザかどうかの判断はつくため、患者の負担を軽減できる。nodocaは、患者と医療機関双方に望まれる機器だった。

多彩な人財が集結

同社には、沖山社長以外にも医師の資格を持つ人や霞が関のキャリア官僚、スタートアップ企業の経営者、大手コンピューターメーカーのエンジニアなど多彩な経歴を持つ人財が集結している。「私自身は医療のことしかわからない状態で事業を始めたが、私以外にも医師の資格を持つ者がおり、さらに医療機器の承認審査に精通している、経営経験がある、ハードウエアに詳しいエンジニアなど、それぞれの専門家が集結することで、企業としてバランスのとれた布陣になった。すばらしい人財を集めることができたのは、『医療の地域格差をこのまま放置するわけにはいかない』という思いに共感してくれたからだと思う」と言う。

産学官医のオールジャパンの共同開発体制

同社はインフルエンザに加え、新型コロナウイルス感染症と溶連菌感染症を検出するAIの開発を進めている。近い将来、喉の画像データさえあれば、インフルエンザとコロナ感染が即座に両方検出できるようになる時代が到来しそうだ。既存のユーザーには薬事承認後に追加機能として提供が可能となるよう開発予定だという。同社はこれまでの開発を進めるうえで、ソニーとハードのデザイン開発をし、トヨタ自動車系ファンドや塩野義製薬から出資を受け、国内11大学の医学部と共同で研究開発を実施、国立研究法人産業技術総合研究所や同新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）など国の機関による支援を得、延べ100の医療機関、1万人の患者が臨床研究に参加するといった、産学官医のオールジャパン体制で取り組んだ。沖山社長は「医療機器のような国の制度や規制がある分野で事業を行うには、すべての関係者が賛同し、協力してもらわなければ進めることができない」と、連携の重要さを指摘する。すでに同社は50万枚を超える喉の画像データを保有しており、これは国内有数規模になるという。アイリスに対抗して一からデータを収集するよりも、アイリスと協業する方が開発は早く進む、と競合他社に思わせる有力な武器でもあるのだ。

アイリス株式会社の社名の由来は、古代ギリシアの医学者ヒポクラテスの「Art is long, life is short（医術の道は長く、人生はかくも短い）」から発案したものだという。AIの力を借りることで、一人の医師の短い人生の中でも、長い歴史の中で培われた医学の知識やノウハウを有効利用できる。それは医師にとってだけでなく、患者の人生にとっても有益であることは間違いない。