物理療法機器で選手の「ベストパフォーマンス」をサポート【伊藤超短波株式会社（埼玉県川口市）】

物理療法は、理学療法の一種で、超音波や低周波、電気、温熱などの物理的刺激で症状を軽減し、基本的な動作能力の回復を図るための治療法。同社の創業者・伊藤賢治氏は、アメリカでレントゲンの研究を進めたのち、1916年に東京医学電気株式会社を設立し、日本初の交流式レントゲン装置の開発に成功。その後、ドイツの学者の論文から超短波の治療効果を知った伊藤氏は独自に研究した末、1934年に日本初の医療用大型超短波治療機器を開発した。その2年後には小型化した家庭用超短波治療器を世に送り出した。戦後の1946年、伊藤超短波研究所株式会社を設立（1957年の改組で現社名に）。低周波治療器など各種の物理療法機器を開発・製造している。

伊藤氏が常々口にしていたのが「菩薩行（ぼさつぎょう）」の精神。自分よりも他人の幸せを優先するという利他の心を信条とし、商品を売って金儲けするのではなく、一人でも多くの人を健康にすることを第一に考え、実践していた。実際、買うお金がなかった人たちに無料で治療器を提供したことも。7代目社長の倉橋司氏は「引退後に（伊藤氏が）箱根で暮らしていた際には『あのときの代金を少しずつでも支払いたい』と現金書留がときどき届いたというエピソードを聞いたことがある」と話す。

個人で同社の治療器を所有・使用するアスリートも数多い。大リーグで活躍する前田健太投手やプロゴルファーの有村智恵選手、カヌーでパリ五輪代表に内定している羽根田卓也選手、男子バレーボールの主力メンバーである石川祐希選手と髙橋藍選手ら枚挙にいとまがない。

このうち、日本体育大学に籍を置きながらイタリアでプレーする髙橋選手は昨年、同社のインタビューに答え、「夜に（治療器を）使用すると朝には感覚が違っていて、膝が楽に感じられる。治療器は欠かせないセルフケアアイテム」と話していた。また、当初はトレーナーからの指導どおりに使用していたが、「その後、自分なりに試行錯誤しながらセルフケアも行い、1年前くらいに現在のやり方に至った」と述べ、カスタマイズした使用方法を続けているという。

こうしたアスリートたちの声は同社にフィードバックされ、活用されている。第一営業本部スポーツ事業推進統括の荒井慧氏は「競技ごとに効果的な使用方法や設定方法が蓄積されてきており、それらのノウハウをもとに、ケガなどを早く治すという当初の目的から、ケガをしないようにするコンディションづくりへと進み、さらに現在は選手のパフォーマンスを向上させることも目的となっている。当社の機器を勝つためのアスリートの武器にしていきたい」と話す。

パリ大会では、会期中だけでなく、競技ごとに国内外で行われる事前合宿でもサポートを行っていく。大会本番よりも厳しい練習が行われる事前合宿の方がケガなどコンディションを崩すリスクが大きいという。そのため同社では、治療器を貸し出すとともに、社員が現地に出向き、使用方法などについて選手向けに研修を実施する。個人所有の機器を持参する場合にも個別に対応するなど、選手ひとりひとりに寄り添った支援を心掛ける。また、日本とは電圧が異なる海外での合宿もあるが、約100カ国に輸出しているなど積極的な海外展開を進めてきたことで、「どの国でも当社の機器が十分な効果を発揮できるという自信がある」（倉橋氏）という。

そのうえで倉橋氏は「ハードな練習でもコンディションを崩すことなく十分なトレーニングができる環境をつくり、大会でベストパフォーマンスを発揮できるようサポートしていきたい」と話す。「アスリートの全力をサポートする」との思いを胸に、世界が注目するパリの大舞台に向け、代表選手の果敢な挑戦を支えていく。