「野地彦旬」横浜ゴム株式会社（第3回）

同社は2010年、タイのスラタニ県に天然ゴムの加工工場を初めて建設した。周辺のゴム農園からゴム液を調達してタイヤに使う天然ゴムに加工している。菊地也寸志執行役員は「大きな武器を得た」と胸を張る。タイヤの生産量は年々増える傾向にある中で、天然ゴム使用量の30％程度を内製化する方針だ。今後、タイ以外の国でも天然ゴムの加工工場を検討している。

ただ、原料工場を運営するメリットは単に調達の安定化だけではなく、原料の研究開発をできる点にある。同社は現地のソンクラ大学と連携し、天然ゴムの可能性を探る取り組みに着手した。同大学はタイ南部を代表する大学。そして天然ゴムに関するトップの研究機関で、植生や加工まで幅広い知見を持つ。

同大学と取り組んでいる研究テーマが、ゴム樹から出るゴム液を回収する際に発生する中・低品位の天然ゴム原料の有効活用だ。タイヤ用に使えなかった低品質の安い原料を使って一定の品質を持つ天然ゴムの開発に挑んでいる。原料に関するノウハウを蓄積することで将来はカンボジアやミャンマーなど産地の開拓にもつながる。

低燃費タイヤに使う溶液状のSBR（スチレンブタジエンラバー）などは、日本が世界をリードする得意分野だ。だが、世界最大のタイヤ市場は米国を抜いて中国になった。先進国では高付加価値商品が中心だが、成長市場の新興国ではボリュームゾーンの汎用（はんよう）品のシェア確保が今後の成長戦略に不可欠。菊地執行役員は「いかに安い原料を使いこなせるかだ」と強調する。

調達は、地域にあったマーケティングや商品戦略にあわせた取り組みが必要。このため、中国やインドなどのほか、ロシア・東欧の原材料メーカーの情報収集を急いでいる。新たに進出する国・地域でもすばやく対応するためだ。

提携先の独自動車部品大手のコンチネンタルと調達や物流の共同化を検討しており、野地社長は「中国や東南アジア、欧州などで相互補完できないか探りたい」と、今後の提携強化を示唆する。

「まだまだコストダウンの余地はある」。野地社長はタイヤの品質と原価の見直しにも言及する。現在、同社のタイヤには3段階の価格帯がある。野地社長は「低価格帯の商品にしては過剰品質のケースもある。使用原料を変えることでコストも変わるだろう」と指摘。多様な切り口からコスト削減を実現し、世界市場に打って出る。