業種別開業ガイド

靴磨きサービス

起業・創業

靴磨きサービスは、古くから駅前などの路上で行われていたサービスであるが、最近、路上営業の取り締まりが厳しくなったことや靴磨き職人の高齢化により激減している。路上で営業するためには所轄の警察署から発行される「道路使用許可」と、都道府県が発行する「道路占用許可」が必要だが、新規で許可を取ることは難しく、現在営業している高齢の職人たちが営業を止めると、路上での靴磨きサービスは自然消滅的に淘汰されると考えられる。その一方で、最近では地下街やオフィス街に店舗を構えて靴磨きサービスを提供する店が出てきている。
靴の市場規模については、長期にわたって縮小傾向が続いている。特に紳士靴市場はビジネススタイルのカジュアル化に伴い、低価格化が進んでおり、靴磨きサービスの対象となる本格的な革靴の市場の縮小が著しい。また、路上での靴磨きサービスが全盛だった戦後間もない時代は、道路の舗装も未熟で靴がすぐに汚れてしまったが、現代は街が整備され靴がそれほど汚れなくなったため靴磨きを頻繁にする必要もなくなっている。このような時代背景も靴磨きのニーズ減少の理由として挙げられる。しかし、一方で、不況や消費行動の変化により、良い靴を修理しながらでも長く使うという行動も定着してきており、靴磨きのニーズは根強く存在していると考えられる。
店舗型の靴磨きサービスは、まだ爆発的に普及はしていないが、料金が明瞭で、人目にさらされずサービスが受けられるという、従来の路上での靴磨きサービスのイメージを払拭する新業態として、今後の展開が期待されている。

1．起業にあたって必要な手続き

開業にあたって必要な資格はなく、原則的に参入は自由である。一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等が必要となる。法人であれば必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きを行う。

靴磨きの技術については、独自に習得して開業する人が多いが、靴磨き店を展開する企業が靴磨き教室などを開いている例もある。

2．起業にあたっての留意点・準備

1）経営形態

起業にあたっては、独自に技術を習得して設備や資材を揃えて起業するパターンと、すでに店舗展開している企業のフランチャイズに加盟したり、のれん分けの形態で起業するパターンが考えられる。店舗型の靴磨きサービスは比較的新しい形態であるため、多店舗展開している企業はそれほど多くないが、各社は店舗展開に意欲的である。多店舗展開を狙うのであれば、起業当初から多店舗展開を考慮した店構え、サービスを検討しておくことが重要である。