「省エネ」記事一覧

環境省

環境省は、次世代太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」の導入を支援する事業の公募を行っている。

環境省沖縄奄美自然環境事務所

環境省沖縄奄美自然環境事務所は、内閣府沖縄総合事務局、九州経済連合会と共催で、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、沖縄地方において地域課題を解決し、地域の魅力と質を向上させる地域脱炭素を推進することを目的に、地方公共団体とソリューションを持つ企業とのマッチングイベントを開催する。

環境省と国交省

環境省は、国土交通省と連携し、ハイブリッド・天然ガスといった環境配慮型のトラック・バスの導入に要する経費の一部を補助する「令和7年度ハイブリッド及び天然ガストラック・バス導入支援事業」の公募を実施している。

埼玉県

埼玉県は、物流業界の人手不足が深刻な社会問題となるなか、トラック輸送から環境負荷の少ない鉄道や船舶に転換するモーダルシフトへの機運醸成に向け、JR貨物関東支社と連携して貨物ターミナル駅の見学会を9月9日に開催する。

北海道経済産業局

北海道経済産業局は、省エネルギーの推進や新エネルギーの利用促進を図ることを目的に、北国の省エネ・新エネ大賞（北海道経済産業局長表彰）を募集する。

環境省

環境省は、工場・事業場の省CO2(二酸化炭素)型システムへの改修やDXシステムを用いた運用改善など即効性のある省CO2化の取り組みを支援する「脱炭素技術等による工場・事業場の省CO2化加速事業（SHIFT事業）」の公募を実施している。

日本商工会議所と東京商工会議所

日本商工会議所と東京商工会議所がまとめた「2025年度中小企業の省エネ・脱炭素に関する実態調査」によると、約7割の企業が脱炭素化に取り組む一方、約6割の企業が「費用・コスト面の負担が大きい」と感じていることが分かった。

環境省など

環境省は、国土交通省、経済産業省と連携し、タクシー・バスといった商用車などの電動化のための車両や充電設備の導入費用を一部補助する「商用車等の電動化促進事業（タクシー・バス）」の公募を実施している。

国交省

国土交通省は、物流事業者・荷主事業者を対象に「新技術活用サプライチェーン全体輸送効率化・非化石エネルギー転換推進事業」の募集を始めた。

国交省

国土交通省は、地域の集配拠点や倉庫、トラックターミナルといった物流施設に水素や再生可能エネルギー電気の利用に必要な設備、車両などを導入するための経費の一部を補助する「物流脱炭素化促進事業」の2次公募を実施している。

環境省

環境省は、離島での再生可能エネルギー発電設備や需要側設備の群単位での管理・制御などを社会実装する事業を支援する「離島の脱炭素化推進事業」の第2次公募を実施している。

四国経済連合会

四国経済連合会は、「四国カーボンニュートラル推進セミナー」をリアルとオンラインによるハイブリッド形式で開催する。

東京商工会議所

東京商工会議所は、”攻め”の脱炭素経営が学べるシンポジウムを開催する。

日本熱源システム株式会社

日本熱源システム株式会社は、冷凍機の冷媒に温暖化の影響を大幅に低減させたCO2を冷媒に使う冷凍機を開発、製造・販売する日本で数少ないメーカー。「日本では難しい」と言われていた自然冷媒のCO2を用いた冷凍機を、同社はどうやって実用化させたのか。世界から最良の技術を活用するという柔軟な発想による開発力と、CO2冷媒の価値をユーザーに認知させる営業力が同社を支えている。

協同組合ウイングバレイ

日本の自動車産業は100年に1度という大変革期を迎えており、サプライヤーにもその波は襲いかかっている。協同組合ウイングバレイへのハンズオン支援も、「省エネ改善」という複雑で根気のいる取り組みに、当初は参加企業全員が難色を示す厳しい課題だった。それでも完遂できたのは、取り組みの必要性を理解させるアドバイザー（AD）の説得力と、参加企業の「他社に後れをとりたくない」という協同組合ならではの相互研鑽する体質が奏功した結果である。

環境省

環境省は2050年カーボンニュートラルを実現するために、地域の脱炭素のうねりを加速させ、同時に地方創生に資する形で全国に波及させることを目指し、各地域ブロックで地域脱炭素フォーラムを開催する。

国交省

国土交通省は主要構造部に木材を一定以上使用することで、炭素貯蔵効果が期待できる中大規模木造建築物の導入を支援する「優良木造建築物等整備推進事業」の公募を始めた。

環境省

環境省は、オフィスビルや商業ビル等の既存の建築物において、断熱改修や高効率設備への更新を支援する「脱炭素ビルリノベ2025事業」の公募を開始した。

環境省

環境省は、既存の民間建築物等に省CO2性の高い設備を導入する費用の一部を支援する「民間建築物等における省CO2改修支援事業」の公募を始めた。

秋田県

秋田県は、省エネ化・省力化に資する設備更新などを行う中小企業に対し、経費の一部を補助する。

経済産業省など

経済産業省、環境省、国土交通省は、「商用車等の電動化促進事業」の公募開始に先立ち、トラック・タクシー・バスを対象にした車両の事前登録受付を始めた。

環境省

環境省は工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業(SHIFT事業)のうち、省CO₂型設備更新支援C(中小企業事業)について、五次公募を実施する。

環境省

環境省は同省で実施した脱炭素経営を支援する各モデル事業の取り組み事例を共有し、バリューチェーン全体での脱炭素化を推進するために「脱炭素経営フォーラム（2024年度）」を、対面とライブ配信のハイブリット形式で開催する。

中小機構

中小機構近畿本部は、神戸市産業振興財団と共催で「脱炭素に向けた挑戦　関西企業の取組み発表会」を2月28日に開催する。参加希望者の受け付けを始めた。

環境省

環境省は、中小企業等の脱炭素化の促進を目的に、バリューチェーン全体の脱炭素化に向けた効果的な手法や、企業間連携によるCO2削減事例を紹介するセミナーを開催する。

経産省

経済産業省はGX（グリーン・トランスフォーメーション）市場創造に不可欠である需要側からの取り組みに積極的な企業を応援するため、「GX率先実行宣言」を立ち上げた。

株式会社参創ハウテック　軽井沢建築社

別荘の建築バブルに沸く軽井沢に、都会から乗り込んできた『軽井沢建築社』。作っているのは「理系の家」で、そこでは極寒の軽井沢の冬を快適に過ごすことができるという。これまでなかった「暖かい木造建築」を可能にした『パッシブ冷暖®』という技術改革は、軽井沢のイメージとライフスタイルを一新する。

関東経産局と近畿経産局

関東経済産業局と近畿経済産業局は、J-クレジット制度の普及促進やクレジット創出・活用の掘り起こしを目的に「関東経済産業局×近畿経済産業局J-クレジットオムニバスセミナー」を12月18、19の両日開催する。

中国経産局

中国経済産業局は、カーボンニュートラルの取り組みを加速させることを目的に「省エネ機器導入促進マッチングイベント・相談会 in 広島」を11月21日、広島市中区の広島国際会議場で開催する。

環境省

環境省は、持続可能な社会に向けたイノベーション及び社会実装の推進を加速化するため、環境問題の解決におけるイノベーション創出の担い手として重要性が増している環境スタートアップを支援することを目的として、「環境スタートアップ大賞」を実施している。

経産省

経済産業省はカーボンニュートラル実現及び国際競争力強化に繋げるため、中小企業を含む製造サプライチェーンや技術基盤の強みを最大限活用し、GX実現にとって不可欠となる装置や設備をはじめとするGX分野の国内製造サプライチェーンを、世界に先駆けて構築することを支援する「GXサプライチェーン構築支援事業」の二次募集を開始した。

中小機構

中小機構は商工団体、金融機関、公的支援機関等の職員を対象にしたスキルアップ講習会「カーボンニュートラルの基礎　進め方と算定を知ろう！」をオンデマンド配信方式で開催する。

世間では「カーボンニュートラル」が話題になっていますが、中小企業のオフィスにおいても実施できる省エネの取り組みには、どのようなものがあるのか教えてください。

NEDO

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、中小・スタートアップ企業が有する再生可能エネルギー分野の技術シーズを基にした研究開発を支援する「新エネ中小・スタートアップ支援制度」の公募を始めた。

北海道経産局

北海道経済産業局は、北海道での省エネルギー・新エネルギーの有効利用・開発・普及の取り組みで、他の模範となる組織・個人を表彰する「北国の省エネ・新エネ大賞（北海道経済産業局長表彰）」を募集している。

環境省

環境省は文部科学省、経済産業省、気象庁、農林水産省、林野庁、国土交通省と共催で、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）シンポジウム『IPCC 第7次評価報告書に向けて～暑すぎる地球で暮らす私たちにできること～』を開催する。

中国経産局

中国経済産業局は、11月21日に開催する「省エネ機器導入促進マッチングセミナーin広島」で、自社の最新の省エネ機器や設備・FEMS（工場エネルギー監視システム)のプレゼンテーションをする事業者を募集している。

NEDO

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業の実施者の公募を始めた。

新潟県

新潟県は、エネルギー・原材料価格高騰など経済社会活動の変化に対応するために中小企業が行う新たな商品開発・サービス提供に対し、新事業チャレンジ補助金を交付する。

国交省

国土交通省は温室効果ガスの排出削減、流通業務の省力化による持続可能な物流体系の構築を図るため「モーダルシフト等推進事業」（補助事業）の二次募集を開始した。

資源エネルギー庁

経済産業省・資源エネルギー庁は、中小企業等の省エネ取り組みを地域で支援するため、地域の金融機関や省エネ支援機関等と連携する枠組みとして「省エネ・地域パートナーシップ」を立ち上げた。

鈴の宿 登府屋旅館

山形県米沢市にある小野川温泉には13軒の宿が立ち並ぶ。そのひとつ「鈴の宿 登府屋（とうふや）旅館」。車椅子でも快適に泊まれるバリアフリーの旅館として高い評価を受けているが、最近は「熱をフル活用するSDGs温泉旅館」としても名を馳せた。捨てるだけだった温泉の排湯を活用することで灯油の使用量ゼロを実現。13年間継続してきた功績が認められ、昨年12月の第11回グッドライフアワードで環境大臣賞優秀賞を受賞した。ほかにも温泉熱の利用方法を実行・検討しており、遠藤直人代表取締役は「当たり前のものとして身近にあった温泉の価値をいっそう高めていきたい」と話している。

中小機構東北本部

中小機構東北本部は、カーボンニュートラルをテーマとした「脱炭素経営推進セミナー ～カーボンニュートラルの潮流に乗るために～」を開催する。脱炭素（カーボンニュートラル）に取り組む意義や実践ポイントを解説し、具体的な取組事例の発表も行う。また、動向調査結果や省エネルギーに関する補助金等の情報も紹介する。個別相談会で専門家等がアドバイスをする時間も設ける。

日本商工会議所

日本商工会議所と東京商工会議所は、全国200商工会議所の会員企業を対象に「中小企業の省エネ・脱炭素に関する実態調査」を実施、集計結果を公表した。エネルギー価格上昇に約9割が「影響あり」と回答。

東京都

東京都は、環境性能の高い建築物の普及に取り組む意欲的な事業者を表彰する「東京エコビルダーズアワード」の応募予定書の受け付けを行っている。

四国地域推進会議

四国地域エネルギー・温暖化対策推進会議は、四国地域のエネルギー・温暖化対策のユニークな活動を応援する「支援プロジェクト」の応募を受け付けている。推進会議の支援プロジェクトとして認定し、情報発信などができる。

環境省

環境省は中小企業等の脱炭素化の促進を目的に、効果的な省CO2化手法の紹介やCO2削減事例での知見の共有を行うセミナーを開催する。

環境省

環境省は、冷凍冷蔵倉庫、食品製造工場、並びに食品小売店補におけるショーケースその他の脱炭素型自然冷媒機器の導入事業に要する経費に対して、当該経費の一部を補助する事業の公募を始めた。

省エネルギーセンター

省エネルギーセンターは、2024年度の省エネ大賞（経済産業省後援予定）の募集を始めた。締め切りは6月19日。

日本商工会議所

日本商工会議所は、会員事業者向け温室効果ガス排出量見える化ツール導入支援サービス「商工会議所CO₂見える化サポート（略称：『見えサポ』）」を開始した。企業の電力・ガス等のエネルギー使用量からCO₂等の温室効果ガスの排出量を計測・把握する「見える化」をサポートする。

高知市は物価高騰の影響を乗り越えるため、設備等を新たに導入し、自社の生産性を向上させたいと考える中小企業に、設備等導入経費の一部を補助する「高知市中小企業等生産性向上設備等導入支援事業費補助金」の利用者の受付を始めた。

横浜市はカーボンニュートラルの実現に向けて、横浜市内の中小企業者が実施する省エネ効果の高い設備投資に対する助成を行う。

北九州市と北九州産業学術推進機構は、カーボンニュートラルを成長の機会と捉え、官民 GX 投資をこの街に呼び込むため、北九州の産学官金による「北九州 GX 推進コンソーシアム」を設立する。

三重県伊勢市は、事業所における温室効果ガスの排出量の削減に向けた取組を促進するため、中小企業者が実施する温室効果ガス排出量算定及び省エネルギー診断等に対し、補助金を交付する。

中小機構近畿本部は、T&D 保険グループの大同生命保険株式会社、環境省近畿地方環境事務所、大阪府との共催で、「中小企業の脱炭素経営」をテーマとしたセミナーを開催する。

近畿経済産業局は11月10日、中小企業による省エネルギーの取り組みを後押しするため、京都市と共同で省エネセミナーを京都市中京区の市役所分庁舎で開催する。京都市役所分庁舎は先進的な取り組みから省エネ大賞を受賞しており、当日は見学会も行われる。

環境省は、国土交通省、経済産業省と連携し、貨物運送事業者やタクシー事業者などを対象に電動車両の導入を支援する「令和5年度商用車の電動化促進事業」の申請を受け付けている。

千葉市産業振興財団は、千葉県および千葉市が実施する脱炭素化の取り組みと補助金事業をまとめて紹介するスキルアップ集中セミナーを開催する。

脱炭素や再生可能エネルギーなどの最新技術を展示する「スマートエネルギーWeek」が13日、幕張メッセ（千葉県幕張市）で始まった。水素・燃料電池、太陽光発電、二次電池、スマートグリッド、風力発電に関する展示が行われている。

札幌市は製造業を対象に省エネルギー設備の導入費用の一部を補助する「製造業省エネルギー設備導入補助金」の公募を始めた。

東京商工会議所は、中小企業のカーボンニュートラル推進特別委員会において、中小企業の脱炭素を具体的に支援する「Tosho 攻めの脱炭素」事業を開始し、専用ポータルサイトを開設した。

金沢市と金沢商工会議所は、脱炭素経営やSDGsに取り組む中小企業を対象としたセミナーを開催する。

中小機構四国本部は、カーボンニュートラルに関する相談窓口を設置した。政府が掲げる「脱炭素社会」の実現に向けた中小企業の取組を支援するため、相談に対応する。

経済産業省資源エネルギー庁と国土交通省は、荷主や輸送事業者が連携してサプライチェーン全体を効率化する取り組みに対し補助金を交付する。

国土交通省は、倉庫や貨物輸送などの物流施設などに太陽光発電や蓄電池などの再生可能エネルギー関係設備やEV車両などを一体的に導入するための費用を補助する「物流脱炭素化促進事業」の申請を受け付けている。

新エネルギー財団は、新エネルギー関連機器の開発や設備の導入、分散型エネルギーの活用などの優秀事例を表彰する「新エネ大賞」への応募を受け付けている。応募期限は6月30日。

省エネルギーセンターは、企業などの優れた省エネ・脱炭素の取り組みや先進的で高効率な製品・ビジネスモデルを表彰する「2023 年度省エネ大賞」の募集を開始した。応募の受け付けは6月21日まで。

京都市と京都高度技術研究所は、大きな省エネ効果が期待される革新的パワーエレクトロニクスの実用化を促進するため、市内中小企業者を対象に、機器・装置、ソフトウェア等の試作・製品開発等に関する経費の一部を補助する「革新的パワーエレクトロニクス実装・事業化推進事業補助金」の対象事業の募集を始めた。

観光庁は、省エネ設備などを導入する宿泊施設、観光施設などに対し、最大1000万円を補助する「令和5年度省エネ設備等導入支援事業」の申請を受け付けている。

産業廃棄物処理事業振興財団は、環境省からの補助金を財源として、リサイクル困難な廃プラスチックなどを石炭などの代わりにエネルギーとして利用するために必要な設備を導入する事業者に対して経費の一部を補助する。

千葉市は市民や事業者の脱炭素化取り組みの支援として、再生可能エネルギー等設備に対する補助について、5月1日から申請受付を開始する。本年度は自動車関連の補助制度を新設・拡充した。先着順で受け付け、予算額に達した時点で終了する。

岐阜市は脱炭素都市を目指す同市の取組を紹介するシンポジウムを、５月１８日１３時から、みんなの森ぎふメディアコスモスみんなのホール（岐阜市司町）で開催する

環境共創イニシアチブ（SII）は、省エネルギー性能の高い設備・システム更新などに要する経費の一部を補助する「省エネ補助金」の公募を始めた。

関東経済産業局は、省エネ推進と脱炭素社会の実現に向けた取り組みを後押しするため、「省エネ推進セミナー～カーボンニュートラル社会への徹底した省エネの実現に向けて～」を4月28日までオンラインで配信している。

蒸気を加熱に使用する際には、蒸気の熱を被加熱物に効率よく伝える必要があります。その熱の伝達には熱交換器等の内部での蒸気の凝縮のしかたが大きな影響を与えています。熱伝達にすぐれた滴状凝縮をさせる方法が省エネ大賞を受賞しましたのでその内容について説明します。

ノズルごとのエアー噴出量の把握方法、ノズルから出たエアーの推力のうち有効に活用されている比率の求め方などの観点からエアーブローの省エネを考えてみます。

前回の (2) ではヒートポンプで加熱して温水をつくり利用する例を示しました。今回はヒートポンプ加熱で熱風、温風をつくる例を示します。

今回はヒートポンプによる加熱の用途として、特に効果の大きい廃熱回収の例をあげます。

ヒートポンプは省エネルギー効果が大きいため、用途が広がっています。今回はヒートポンプのしくみを説明し、次回以降、用途拡大の事例を紹介します。