積み重ねてきた取り組みの1つ1つが、光熱費の削減や対外的な評価のさらなる向上に繋がっていった。
「2030年まで52.5%を目標に、2021年を起点とし2024年までに21.9%削減出来ました。電気代などの光熱費削減を積み重ねていった結果ですが、フォークリフトの電動化も大きかったです」(森山氏)
また取引先のタイヤメーカーからのSBTに係る相談窓口にもなっているという。
「SBT認定を取得した2019年当時は自分たち以外に取得した企業がほぼなく、取引先のタイヤメーカーのSBTチームから相談を受けたりしていました。他、講演の依頼も、現在に至るまで何回もいただいています。取引先から頼ってもらえることも多く、従業員の業務へのモチベーションも高くなっています」(森山氏)
2024年に導入した太陽光発電のメリットについてはこう語る。
「CO2削減効果はもちろんのこと、中小企業等経営強化法に基づく支援措置活用により即時償却や税額控除といったメリットを得ることができたため、コストを抑えることができました。導入のハードルはそこまで高くなかったように思います」(森山氏)
コストカットや取引先からの信頼向上というメリットがありながらも、さらなるCO2削減に向けては課題も感じている。
「スコープ1(自社が直接排出する温室効果ガス)があまり下がっていない状況なのですが、ここは受注量と連動しており、受注が増えると上がってしまい悩んでいます。ここを減らすノウハウを今後探していきたいですね」(森山氏)