手洗い・マスク着用の励行、消毒液の設置、作業場所の分散化、社内会議のオンライン化などを実施。特にマスクにおいては配布できる数量に限りがあったため、購入先を確保するなどの対策を実施した。新型コロナ禍が中国で拡大していた時期に、先に挙げた中国の取引先にマスクを送っていたのだが、この取引先からマスクの支援があったのも一助になった。
直接の面談が難しい取引先にはオンラインミーティングを実施するようにしたが、昨年から社内環境を整備していたためにスムーズに開始できた。この結果、遠方の取引先との打ち合わせが容易になり、移動時間と交通費の削減につながった。
ほかにも、キャッシュフロー対策として金融機関からの追加融資や、各種補助金・助成金の申請も行った。
ポイントになったのは「飛沫飛散防止パーテーション」の開発。取引先からこのような製品が作れないかとの打診を受けたのが契機だが、既存の設備で生産可能な新商品が開発できた。
