砂漠でも育つトマト栽培技術「アイメック」で世界の食料問題に挑む【メビオール株式会社（神奈川県平塚市）】

同社が開発したトマト栽培の新農法である｢アイメック｣は、給液装置とフィルムや不織布、止水シート、潅水（かんすい）チューブで構成する栽培ベッドを使って行う。この一式があれば、砂漠やコンクリートのような通常なら農業に適さないような過酷な環境でも栽培が可能だ。技術の肝は、フィルムにある。高分子材料のハイドロゲルが使われている。ハイドロゲルは紙おむつやコンタクトレンズの材料などにも採用されているもので、保水力が高く水分を含んだ状態でハイドロゲルをしぼっても簡単には水分は外に出ない。しかも、アイメックに使われているハイドロゲルは生分解性であるため、環境にもやさしいという特性もある。

このハイドロゲルの開発は、当初、医療用途から始まった。アイメックで使うハイドロゲルを開発し同社を創業した森有一氏(現名誉会長)は、大手化学繊維メーカーで長年高分子化学の研究に従事していた。ハイドロゲルを人工臓器などの医療分野に応用することを目指していた。ところが、森氏が開発したハイドロゲルによる人工血管を実用化する段階になって、会社から待ったがかかった。万が一の医療事故を恐れたのだ。

森氏は｢それなら別のところで実現させよう｣と退職し、大手医療機器メーカーに転職した。何度か転職をした後に、森氏は自ら起業することを決意し、現在の社長である吉岡浩氏ら創業メンバー3人でメビオールの前身であるベンチャー企業を立ち上げた。国家プロジェクトに選定され、出資者も現れるなど滑り出しはよかったものの、医療用途の展開はスムーズには進まなかった。調達した資金も底をつきかけていた。そこで、農業用途への転換に舵を切った。この選択が同社を救うことになる。

同社はファブレス企業で、ハイドロゲルによるフィルムやシステム全体は、外部に製造を委託している。事業収入の大半は特許をベースとしたロイヤリティー収入が占める。それだけに、フィルムの特許、システムとしての特許、栽培方法としての特許など、幅広い分野で特許を網羅することで、模倣する者の参入を防いでいる。収益モデルは、アイメック農法を導入した際のイニシャル収入と、1年ごとに交換するフィルム提供から得られるロイヤリティー収入となる。

特許は127か国に出願し、120か国で成立している。アイメック農法は海外の過酷な環境でこそ求められる技術であり、それを踏まえて特許戦略もグローバルに対応している。実際、中国でアイメック農法の類似品が現れたことがあったが、ジェトロや特許庁の模倣品対策支援を得て、取り締まりを現地で働きかけ、差し止めるといったことも行ったことがあるという。グローバル展開を実行する段階で、特許がいかに重要になるかを示している例だ。

第9回アフリカ開発会議（TICAD9）の関連イベントとして8月20日から横浜で開催された、日本とアフリカをビジネス・投資・イノベーションでつなぐ展示会「TICAD Business Expo & Conference」（主催：日本貿易振興機構（ジェトロ））に同社は出展した。会場にはアフリカ諸国の政府関係者が多数訪れている。砂漠でも栽培が可能な同社のアイメック農法への関心は高く、吉岡社長の説明に興味深く聴き入る姿が見られた。

同社は中小機構が大阪・関西万博で開催する体験型展示「未来航路」に参加する。トマト栽培の模型やフィルムの実物展示などを行う予定だ。吉岡社長は「アイメック農法について多くの人に知ってもらうとともに、世界で食料問題が深刻になっていることも知ってもらいたい」と期待している。砂漠や紛争地帯など、より過酷な場所で食料を育て、そこで暮らす人々の命を支える。同社の挑戦はこれからも続く。